初心者にとっての投資信託の選び方

投資

〜失敗しないために必ず見るべきポイント〜

投資信託は「プロが運用してくれる」「少額から分散投資ができる」といった理由から、初心者にとって非常に始めやすい金融商品である。しかし、投資信託の本数は数千本以上あり、適当に選ぶと長期的に大きな損失を被る可能性もある。

本記事では、投資初心者が絶対に押さえておくべき投資信託の選び方について解説する。


ベンチマーク(指数)を必ず確認する

投資信託を選ぶ際、まず確認すべきなのが「ベンチマーク(指数)」である。
ベンチマークとは、その投資信託が何に連動することを目指しているかを示す指標である。

代表的なものとしては、
・日経平均株価
・TOPIX
・FANG+
・NASDAQ100
・S&P500
・全世界株式(オールカントリー)
などがある。

「米国株ファンド」などの曖昧な表現ではなく、どの指数に連動するのかを必ず確認することが重要である。指数が明確であれば、期待されるリターンやリスクも把握しやすく、運用の中身が透明になる。

基本的にハイリターンの投資信託はハイリスクである。
ここ最近3年のリスクとしては、
(低リスク)←全世界株式、S&P500、TOPIX、日経平均、NASDAQ、FANG+ →(ハイリスク)
の順であるが、最新データはAIにでも聞いてみてね。
初心者はオルカンかS&P500がお勧めである。それでも一時的には損になるけ可能性は十分あるけどね。


ランキングは見ないこと

初心者がやりがちなのが「人気ランキング」から投資信託を選ぶことである。しかし、ランキングは過去の短期成績を基準にしていることが多く、長期投資にはほとんど参考にならない。

ランキング上位の商品は、
・一時的に相場環境が良かった
・テーマ投資が流行した

といった理由で上位に来ていることが多い。
長期投資では、安定して指数に連動することが最も重要であり、ランキングはむしろノイズである。

楽天とかSBI証券の投資信託検索ページに行くと、なぜか最初に販売金額か何かの「ランキング」順で表示されるが、これは無視しよう。


信託報酬をシビアに見ること

信託報酬は、投資信託を保有している間、毎年必ず差し引かれるコストである。
たとえ年0.1%の差でも、20年、30年と積み重なれば大きな差になる。

初心者が選ぶべきなのは、
年0.2%以下、できれば0.1%前後の低コストインデックスファンドである。

信託報酬が高いということは、それだけ運用成績のハードルが高くなるということでもある。
投資信託検索画面で、「ランキング順」から「信託報酬が少ない順」に並び替えてみよう。


純資産総額(残高)は必ずチェックする

純資産総額とは、その投資信託に集まっている資金の総額である。
これが少なすぎる商品は注意が必要である。

純資産が少ないと、
・繰上償還(途中で終了)されるリスク
・運用効率が悪化する
・信託報酬が将来引き上げられる

といった問題が起こりやすい。

目安としては、数百億円以上、できれば1,000億円超のファンドを選びたい。


トラッキングエラー(指数との差)

インデックスファンドの場合、重要なのは「指数にどれだけ忠実か」である。
このズレをトラッキングエラーと呼ぶ。

信託報酬が低くても、
・指数より常にリターンが劣っている
・値動きが不自然

といったファンドは避けるべきである。
月次レポートなどで指数との差を確認する習慣を持つと、投資の質が一段上がる。
ただ、これはちょっと調べるのが面倒かもしれない。純資産総額が大きな有名どころの投資信託については、これはそれほど気にしなくてもよいかもしれない。


分配型か再投資型か

投資信託には、
・分配金を出す「分配型」
・分配金を出さずに内部で再投資する「再投資型」

がある。(購入時に選択可能な場合もある)

長期投資では、再投資型が圧倒的に有利である。
特にNISA口座では、分配金が出ない再投資型は税制面でも相性が良い。
理由はググれば、じゃない、チャッピーに聞けばわかる。

分配金は一見お得に見えるが、実際には自分の資産を切り崩しているケースも多い。


買ってはいけない投資信託の特徴

最後に、初心者が避けるべき投資信託の典型例を挙げる。

・毎月分配型
・テーマ型(AI、EV、宇宙など)
・信託報酬が1%超
・純資産が極端に少ない
・ランキング上位常連

これらは短期的には魅力的に見えるが、長期投資には不向きなものが多い。


まとめ

投資信託選びで重要なのは、
「派手さ」ではなく「地味さ」である。

・指数が明確
・低コスト
・資産規模が大きい
・再投資型

この条件を満たす投資信託を淡々と積み立てることが、初心者にとって最も合理的な戦略である。

正しい商品選びこそが、長期投資の成果を左右する最大の要因なのである。

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